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投稿日：2023年4月13日 | 更新日：2024年01月24日
インテリアコーディネーターを仕事にしたいと興味を持つ人も多いです。
「実際インテリアコーディネーターって給料はいくらあるの？」
と考えている人も少なくないのではないでしょうか。
この記事では、インテリアコーディネーターの給料と働き方について紹介します。
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インテリアコーディネーターの平均年収
正社員として働くインテリアコーディネーターについて、求人サービス各社の平均年収に関する統計データをまとめました。
| 職業・出典 | 平均年収 | 詳細 |
|---|---|---|
| インテリアコーディネーター 転職ステーション | 363万円 | – |
| インテリアコーディネーター・ インテリアデザイナー 転職会議 | 366万円 | 20代前半300万円 20代後半327万円 30代393万円 40代以上451万円 |
| インテリアコーディネーター Indeed | 361万円 | – |
| インテリアコーディネーター 求人ボックス | 420万円 | 派遣社員 平均時給1,547円 アルバイト・パート 平均時給1,039円 |
この集計から平均年収を計算すると、インテリアコーディネーターの正社員では約377万円程度ということが分かります。
一方、インテリアコーディネーターには正社員だけでなく派遣社員やアルバイト・パートの働き方もあるため、雇用形態により年収は大きく異なります。
次に、インテリアコーディネーターの主な勤務先と思われる住宅業業界・インテリア業界の各平均年収ランキング（2021～2022年）を1位～3位まで紹介します。
1位. 積水化学工業 897万円
2位. 大和ハウス工業872万円
３位. 住友林業872万円
1位. ニトリホールディングス 835万円
2位. ナフコ577万円
3位. 良品計画 565万円
これを見ると、インテリア業界より住宅業界の方が全体的に平均年収が高いことが分かります。
インテリアコーディネーターの給料は高い？
インテリアコーディネーターの平均年収は約377万円です。日本全体の平均年収が約445万円ということを考えると、インテリアコーディネーターの年収は、日本全体の平均年収に比べるとやや低いと言えます。
また、男女別の平均年収は、日本全体で男性は約482万円、女性は約378万円なので、インテリアコーディネーターの平均年収は女性の平均年収と同等ということが分かります。
一方で、インテリアコーディネーターの資格を持っていると、会社から特別手当や専門職手当として給料にプラスで支給されることもあるため、その場合給料は上がります。
ハウスメーカーや住宅設備メーカーなどの仕事の場合、約5,000～20,000円程度支給されることもあります。
また、インテリアショップなどで販売職をする場合は、個人のノルマが達成できた時にインセンティブとして給料に上乗せされ、結果給料が上がることもあるようです。
そのため、会社に勤めて給料を増やしたいと考えた場合は、資格を取得して売上をより多く上げることが必要です。
以下はそれを達成しながら、インテリアコーディネーターとしてどのようにして年収アップをさせるかシミュレーションをしました。
だいたい月の給料は20～25万円程度です。資格を持っていると、一般社員より給与面でも優遇されるケースが多いです。
スキルアップをはかる時期で、インテリア設計業務など専門的な仕事に就いてキャリアを積めば高収入も期待できます。
キャリア10年目になるとベテランです。トラブルの対応なども行う責任あるポジションを任されるようになり給料も上がります。
そして、経験を重ねると独立してフリーランスとして働くこともできます。
その収入はその人ごとの実力次第で、年収3,000万円ほど稼ぐ人から、独立前よりも収入減になってしまっている人まで、その差は天と地ほどあります。平均では400万～700万円ほどと言われています。
インテリアコーディネーターに人気の業種とは？
以下は2022年度のインテリアコーディネーター資格試験の受験者に行った、勤務先の業種アンケートから抜粋しました。勤務先の多い順で記載します。
1位 新築・リフォームに関わる会社
2位 家具関連の会社
3位 デザイン・設計の会社
これを見ると、住宅などの建物や家具に関わる会社に勤務する人がインテリアコーディネーター資格試験の合格を目指しているということ、また、会社に就職してからインテリアコーディネーター資格取得を目指す人も多くいるということが分かります。
たとえインテリアコーディネーターの資格を持っていなくても業界に入ることは可能ですが、持っていた方が肩書となりお客様からの信頼を得ることにもつながります。ぜひ資格取得を目指したいものです。
次に上記1～3位の業種について仕事内容を紹介します。
ハウスメーカーやリフォーム会社で働くインテリアコーディネーターは、主に個人のお客様を相手にする仕事であり、展示場やショールーム、お客様の自宅で商談します。
また、モデルルームを手掛けることもあるため、部屋全体をコーディネートする力が求められます。
販売業では、ショールームでお客様のご要望を聞き取りながら、最適な商品を案内します。
特に幅広く商品を取り扱う店舗では、常に新しい商品や情報について把握しておき、商品について正しくお客様に説明する必要があります。
また、個人のお客様は個人宅の新築やリフォームをきっかけとして来店することが多いため、時に部屋全体をトータルコーディネートできる力が必要になります。
個人宅やオフィスなどの建物を作りたいお客様に対して、インテリアの提案をします。
お客様の意向を把握することはもちろんですが、建物全体を作り上げる場合は建築士や設計士も関わるため、連携を図ることが必要です。
フリーランスのインテリアコーディネーターとは？
ハウスメーカーやリフォーム会社などに勤務せず、個人で独立するとフリーランスのインテリアコーディネーターになれます。
独立するとお客様やハウスメーカーと直接契約できるようになるため、仕事に対する給料は自分自身で決めることができます。
地道な努力でお客様と信頼関係を築いていけば高収入を目指すことも可能です。
独立するメリット
会社に勤めているインテリアコーディネーターは、会社の方針によって取り扱える商品や施工方法が限られてしまうことが多くありますが、独立後は自分の好きなように仕事ができます。
また、自分の得意分野や個性を生かした仕事を自由にできるようになります。
会社に所属すると決められた場所で、決められた時間は働かなければなりません。でも独立すると働きたい場所で、働きたい日や時間をある程度自由に決められます。
そのため、家庭や育児との両立を図ることができます。
また、空いた時間をスキルアップのための勉強の時間に充てることもできます。
契約した仕事から得られる報酬はすべて自分のものになります。
会社員であれば資格取得やインセンティブ、昇格などで給料が増えることはあるとしても、そこまで大きく変わるものでもありません。
フリーランスでは取り組む案件によっては大きく増える可能性もあります。
独立するデメリット
会社に勤務していれば、お客様がその会社に対して信頼感を持っていれば契約してもらえるということがあります。
一方フリーランスでは自分に対する信頼度合いが契約できるかどうかに関わるため、自分の実力や知名度と集客する力を持つことが必要です。
独立すると、会社勤め時代では関わったことがない経理業務が必要になります。
例えばお客様からの支払い管理や納税を自分で行うため、経理の知識を身に付けなければなりません。
会社に勤めていれば、毎月基本給が支給されて仕事の出来高に関係なく一定額が給料としてもらえますが、独立すると仕事の出来高が収入に直結するため、収入は不安定になります。
仕事が一定数あればいいですが、不景気で仕事が減れば収入も減ることになります。
ここまで独立することのメリット・デメリットを紹介しましたが、「それでも独立をしたい！」と考える方は、デメリットを最小限に抑える必要があります。
そのためにはどのように独立したらいいでしょうか。
独立するまでの主な流れ
①会社に就職し経験を積む
業界に入ったこともない未経験の人がいきなりフリーランスとして独立することは無謀です。
また、経験が浅いにも関わらず独立すると、仕事の依頼が来ず、失敗する可能性があります。
まずはハウスメーカーやリフォーム、デザイン・設計に関わる会社に就職してインテリアコーディネーターとして経験をしっかりと積むことが必要です。
また、インテリアコーディネーター資格試験を持っていない場合は、取得することで客観的な証明になります。
年齢や学歴、実務経験などの受験制限はなく、受けやすい資格試験なので、仕事で身に付けた知識を生かしながらぜひ取得を目指しましょう。
②実績と資金を作る
会社で仕事をする中で、実績を作ることも独立後の仕事で必要になります。
意欲的に大型の案件に取り組んで実績を作りましょう。そこで独立後でも仕事をもらえるような人脈作りをしておくとなおのこといいです。
また、資金をある程度確保することが大切です。自宅を事務所にする場合は必要ありませんがオフィスを借りる場合は賃貸料や備品代が必要です。
また、他の従業員を雇いたい場合は、従業員に支払う給料が必要です。
このように、独立してすぐの時期は何かとお金が必要なため、しっかりと資金を貯めておくことが大切です。
③円満に退社する
独立して仕事をもらうには、時にはコネが必要な場合があります。
そのため、会社を円満に退社しておくことが大切です。その会社と良好な関係を築いておくことで、関係するお客様を紹介してもらうことがあります。
④独立する
インテリアコーディネーターとして独立する場合、以下2つの方法があります。
「開業届」と場合により「青色申告承認申請書」を税務署に提出します。会社を設立するより簡単に手続きができます。
登記書類や資本金の払い込み、会社名の決定、定款を作成および公証役場での認証など様々な手続きが必要です。
しかし、会社を設立して法人となることでお客様からの信頼を得やすく、所得税より法人税の方が安い場合が多く、節税効果があるなどメリットがあります。
詳しくは管轄の機関へ問い合わせをしましょう。
いいインテリアコーディネーターとは？
インテリアコーディネーターが活躍する業界は多岐に渡ります。会社に属する人がほとんどですが、中にはフリーランスで働く人もいます。
しかし、どの環境で働くとしても、移り変わる時代のニーズに応えられる適応力が必要です。
これからは性別の垣根を越えたデザインや高齢化に伴うバリアフリーの需要もますます高まっていきます。
常に最新の家具や照明、空間デザインについて把握するだけでなく、お客様のニーズにどのようにしたら応えられるのか、多角的に考えられるようなインテリアコーディネーターが活躍できます。
そのために、インテリアコーディネーターの分野だけでなく、建築士やインテリアプランナーなど関連した分野にも興味や知識を広げ、学び続けることが必要です。
そのように様々な知識を意欲的に身に着けていける人が、お客様にとっていいインテリアコーディネーターであり、将来性も期待できます。
ぜひそのようなインテリアコーディネーターを目指して頑張りましょう！
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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