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投稿日：2023年3月16日 | 更新日：2024年04月05日
この記事を監修した専門家
公認会計士という資格を知っていますか。
3大国家資格として、弁護士、医師と並ぶ資格です。
この資格のいいところは、仮に合格してまえば、最終学歴が高卒の方でも非常に幅広い就職キャリア形成ができるところです。
就職できないといったことはほぼありません。
試験合格率の割合は9％程の難関資格ですが、公認会計士試験に合格できれば、就職で相当有利になります。
年収の大幅なアップも可能です。
最終学歴が高卒であっても目指せる資格ですので、非常におすすめです。
ここでは、公認会計士という資格について紹介し、また、高卒の人でも合格できるのかを記載していきたいと思います。
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最終学歴が高卒でも公認会計士は目指せるのか。
必要な学歴や資格は？
公認会計士の受験資格には、必要な学歴はありません。
また、年齢や国籍の制限もありません。
したがって、仮にあなたの最終学歴が高卒、あるいは中卒であったとしても、公認会計士の資格を取得することは可能です。
大学生の合格者割合が比較的多いですが、これはそもそも公認会計士という資格の存在を知るのが、大学生以上の年齢になってからの人の割合が多い、というのが理由です。
私が知っている会計士の中には、高校卒業後に大学に行かず、専門学校に行き公認会計士試験に合格、資格を取ったという人が、実際にいます。
また、公認会計士に関係する資格としては簿記があります。公認会計士の試験では、簿記の知識も問われるため、簿記の勉強が必須になります。しかし、公認会計士を目指す前に簿記の資格を取らないといけない、という決まりはありません。
公認会計士の予備校というものがあるのですが、予備校でも簿記初心者から公認会計士を目指すコースがあり、私もそのコースから始めて合格を勝ち取りました。
そのため、公認会計士を目指すために、事前に取得しておく必要のある資格というものもありませんし、資格がないから合格率で不利になる、ということもまたありません。
地頭が良い人が受かる？
SNSで会計士受験生の発信を見ていると、地頭の良し悪しを気にする人が多くいます。
公認会計士試験は非常に合格が難しい試験ですので、受験生には早慶やMARCHといった有名大学出身の方が多くいらっしゃるのは事実です。こうしたことから、「学歴の低い自分には地頭の良さが足りないから合格できないんだ」と、地頭の良さで非常に不利だと感じる人もいるでしょう。
しかし、あえて言わせてもらえば、会計士試験において地頭の良し悪しで著しく不利になるということはありません。というのも、公認会計士試験というのは特別なひらめきや発想が必要な試験ではなく、必要な知識が頭に入っているか、それを上手に活かせるか、を問われる試験だからです。
つまり、地道にコツコツ勉強を続けていれば、合格できる試験ということです。
大学ごとの合格者数というのが公開されているのですが、令和3年度の公認会計士試験合格者1,360人のうち、東大京大早慶の方は29%ほど。割合が多く見えるかもしれませんが、早慶は会計士OBの会があり、勉強体制が充実しているというのもあります。
もし4大の方々に地頭の良さで勝てないのが事実だったとしても、残りの71％、965人の中に入ってしまえば合格ができるわけです。そのため、合格するのに地頭の良し悪しを気にする必要はあまりないと思われます。
ただし、勉強の仕方については有名大学出身者は相当なノウハウを持っていると思った方がいいです。
そうした勉強法については、後で述べますが専門学校を利用して、１からやり方を教えてもらうことを非常におすすめします。
専門知識のため、これまで勉強して来なくても大丈夫！
公認会計士試験で問われるのは、簿記、監査論、会社法、税法、経営学・経済学・統計学・民法のうちどれか１つです。
聞きなれない科目ばかりで混乱させてしまったかもしれません。しかし、一般の人であれば当然です。
なにせ、簿記や法律の知識といったものは専門知識なので、高校までのカリキュラムや通常の生活で学ぶ知識ではないからです。つまり、高校まで全然勉強をしてこなくて一般的な学力が全く身に付いていない、という人と、有名大学出身の人とで、公認会計士試験に関する知識量の差が０だということです。
学校の勉強では大きく差が開いてしまっていたとしても、公認会計士試験の勉強であれば、同じ地点からスタートすることができます。
以上の点から、公認会計士試験は最終学歴が高卒でも十分合格可能性がある資格だと思っています。
公認会計士になるために必要なことや具体的な流れについて知りたい人は、こちらをぜひご覧ください！
公認会計士になると開ける就職キャリアや年収
冒頭で、公認会計士試験に合格すると、非常に幅広い就職のキャリアが開け、年収アップが目指せると説明いたしました。
では具体的に、どういった求人があり、就職のキャリアが開けるのかを説明していきたいと思います。
監査法人
公認会計士試験に合格した人の9割はまず監査法人、と呼ばれるところに就職します。
そして、会計士試験合格者の5割以上が5年以内に監査法人を辞めて、次の会社に就職し、新しいキャリアに踏み出します。
法定監査とは？
監査法人とは、上場会社が受ける必要のある”法定監査”というのをやっている会社です。
上場会社は、会社の成績や財政状態を記載した”有価証券報告書”というものを作成して世間に公表しなければなりません。
その有価証券報告書が基準通りに適正に作られているか？というのをチェックするのが”法定監査”というお仕事になります。この監査は、上場会社は必ず受けないといけません。
また、法定監査は公認会計士の独占業務であり、公認会計士以外の方が法定監査をすることはできません。
監査法人における働き方は？
最近では監査をするうえで必要な業務がどんどんと追加され、監査法人は常に人手不足な状態です。そのため、監査法人の就職は、超売り手市場になっています。
そのため、例えあなたの最終学歴が高卒だとしても、会計士試験に受かってしまえばEY新日本、トーマツ、あずさ、PwCといった大手監査法人に就職できる可能性が非常に高いです。この４つの大手監査法人をBIG4と呼び、公認会計士試験合格者の大半は、４つの大手監査法人のどこかに就職します。
大手監査法人の年収は初任給が500～600万円でスタートと、一般の会社に比べて高いので、そういった意味でも魅力的な就職先になりえます。
大抵の監査法人では、役職がスタッフ→シニア→マネージャー→パートナーとなっており、役職が上がるごとに年収の割合がアップします。
なぜ初めの就職先は監査法人？
実は公認会計士の資格を取るには、公認会計士試験に合格した後、補修所というところに3年間通い、最後に修了考査という試験に合格しなければいけません。また、2年以上の実務経験（監査や大手企業の経理など）が必要になります。
監査法人ですと、公認会計士の資格を最優先で取ってもらいたいため、勉強や通学にかなり融通をきかせてくれます。
また、当然監査法人では実務経験の要件も満たすことができます。
そういった意味でも、公認会計士の資格を取得するまでは、監査法人に勤める人が多いです。
会計事務所・税理士法人
有力な就職先である理由は？
こういった法人では、会計や税務の顧問、記帳代行、税務申告といったより実務的な仕事をすることになります。
公認会計士の資格を持っていると、最終学歴が仮に高卒だとしても、関係なく会計業務のエキスパートとして見てもらえます。そのため、会計事務所・税理士事務所は就職しやすい職場だといえるでしょう。
税理業務に関しては、監査法人（特に大手監査法人）ではあまり実施する機会はないため、初めての業務に戸惑うかもしれませんが、公認会計士試験に合格できるレベルであれば、すぐに仕事に対応することができます。
そのため、会計事務所・税理士法人は有力な就職先であるといえます。
給与や昇進について
事務所の規模にもよりますが、公認会計士の初年度年収は500～600万円といったところでしょうか。
ちなみに、公認会計士の資格を持っている人は、税理士としても登録することができます。税理士事務所で出世するために税理士の資格が必要ということもありますが、公認会計士の資格を持っていればその点は心配する必要はありません。
持っている資格に応じて、資格給が出る、という法人が一般的です。
アドバイザリー・コンサルティングファーム
監査法人後の就職先としてよくあるものの１つが、このアドバイザリー・コンサルティングファームです。
ここでどんな業務をしているかというと、例えばM＆Aに伴うデューデリジェンスをしたり、会計実務の指導をしたり、内部統制の構築支援やIFRSへの対応といったことをします。
専門用語ばかりでわけがわからないかと思いますが、高度な会計知識を使う業務をするんだな、というて程度に理解してもらえば大丈夫です。
EY新日本、トーマツ、あずさ、PwCといった大手企業では、こういった業務はかなりの激務になります。
しかし、その反面、給料も良く、公認会計士は入った時点で年収1,000万円にいくこともあります。
バリバリ働いて、沢山稼ぎたい人向けの転職先になります。
大企業の経理
先ほど、公認会計士は会計のエキスパートとして見られる、という説明をしました。
そうしたエキスパートを自社の経理担当として雇い、専門的な知識を活かしてほしいという大企業は沢山あります。
私も、先日転職をしたのですが、公認会計士という資格を持っているだけで、誰でも知っているような有名企業からのオファーが普通に来ます。
公認会計士の資格を持っていれば、たとえ最終学歴が高卒でもこういった大企業の経理を現実的に狙うことができます。
大幅な年収アップを狙いたいのであれば、外資系企業の経理という道もあります。
管理者候補として入社することで、最終的に年収1,000万円を目指すこともできます。
外資系の場合、仕事の忙しさは会社によってかなり違うため、事前にリサーチしておくとよいでしょう。
予備校の講師
公認会計士試験では、予備校に入って勉強することを強くすすめます。
そして、会計士試験に合格すると、こういった予備校から「ウチの講師やらない？」とお誘いが来ます。
自分が公認会計士試験に合格したノウハウを伝えることになりますので、人に教えることが好きな人は選択肢にいれてみてはいかがでしょうか。
年収としては初年度で400～500万円といったところでしょうか。
独立
公認会計士の人の中には、独立を目指されている人が一定数います。
自身の会計知識を活かして会計事務所を設立する人や、一度税理士法人で税務を学んで税理士事務所を開業する人など様々です。
独立は、自分で仕事をとってくるところから始めなければいけないので、収入がいくら入るかはその人次第なのですが、独立に成功された人の平均年収は1,000万円～3,000万円程度になります。
収入面で非常に魅力的な選択肢といえるでしょう。
無論、成功できるかどうかはあなたの努力次第になりますが、夢がある選択肢ですね。
まとめ
会計士試験合格者が監査法人から他の会社に就職するのは、3年目や5年目、10年目といった風に別れます。
平均して就職3年目で会計士として資格登録できるようになるため、そのタイミングで転職を考える人。就職5年目で、インチャージと言われる現場主任を経験して監査の理解を深めてから転職を考える人。就職10年目でマネージャーまで出世し、下の方へのマネジメント経験を積んでから転職を考える人と様々です。
どのタイミングでどんな就職先がいいのかは、あなたの年齢や、将来なりたい自分像によって変わってきます。そのため、就職サポートを受けられる転職エージェント会社を利用して求人を探し、自分のキャリアについてよく相談して転職時期や転職先を決めることをおすすめあします。
会計士試験合格者の平均年齢は25・5歳ほどですが、30歳以上で試験に合格し、無事就職している人も沢山います。
年齢はあまり気にしない方がいいです。
特に監査法人は今、のどから手が出るほど人でが欲しいため、年齢が30歳を超えていても、普通に就職できます。
最近の監査法人では特に年齢を気にしない傾向が強くなっています。
公認会計士試験に合格するための勉強時間
ここまでは、公認会計士試験に合格するメリットについて述べさせていただきました。それでは、公認会計士になるためにはどれくらいの勉強時間が必要なのでしょうか。
ズバリ言いますと、トータル3,500時間が目安です。受験期間は1.5~2年間で設定するのが通常になります。
公認会計士の勉強は、最初はわからないことだらけなので、かなり過酷になります。そのため、勉強のモチベーションを維持し続けるのが１つの課題になってきます。
勉強のモチベーションを3年以上持ち続けるのは相当大変なので、合格率を最大化するために、公認会計士の受験期間はおよそ2年程で設定するのがよいでしょう。
1日あたりの平均勉強時間は5時間です。これは、社会人受験者も含んだ勉強時間の平均です。一方、例えば学生であれば、1日10時間勉強するという人が普通にいたり、そういう人の合格率は高いため、可能な限り勉強時間を確保してください。
仕事と食事やシャワー、睡眠といった必要不可欠なもの以外の時間は、基本的に勉強に回すのがよいでしょう。
とある公認会計士予備校講師の方から聞きましたが、受講生の半数ほどは、実際に公認会計士試験を受ける前に勉強が辛すぎて脱落していくとのことです。それほど、会計士の勉強はしんどいということですね。なので、モチベーションを維持することにかなり気を使って、十分な勉強時間を取ってください。
必要な勉強時間についてもっと知りたい人はこちらもチェック！
https://www.net-marketing.co.jp/school-select/kaikeishi/article/104/
独学と予備校（専門学校） 合格するにはどちらがおすすめ？どちらが不利？
独学だと勉強期間が1年延びる？！
公認会計士試験の勉強方法は、独学と専門学校（予備校）に行くことの2パターンあります。
予備校の平均70万円ほどでかなりお金がかかります。そのため、独学で勉強をしようとされる方が一定数いらっしゃいます。
私の体験談から言いますと、相当自身の勉強能力に自信がある方を除いて、独学はオススメしません。
というのも、公認会計士試験は非常に試験範囲が広く、また細かい暗記も必要とされてくる試験のため、独学だとそもそも合格するための”正しい努力”の仕方がわからない可能性が高いです。
各予備校には、合格するためのノウハウやメソッドが豊富にあります。
予備校に通い、勉強でわからないところがあったらこまめに講師の方に質問をして、”正しい努力”の仕方を身につけることをおススメします。
独学で勉強した場合、勉強期間が1年以上伸びることを覚悟する必要があります。
模擬試験が効果的！
また、予備校では公認会計士試験の模擬試験を数ヶ月に1度のスパンで実施しています。
自分の知識がどれくらい通用するのか確かめるというのもありますが、公認会計士試験は1科目2時間続けてやるといった過酷な試験であり、またものすごく緊張します。
そのため、模擬試験を他の受講生と一緒に受験し、公認会計士の試験制度自体に慣れておくということも必要になってきます。
ただし、すでに社会人として働いている場合は、通学の時間を確保することは難しいでしょう。
予備校には大抵通信講座も用意されているので、仕事で忙しい人は、通信講座で勉強することも手段の１つです。
通信講座だと、録画してある講義をWeb上で視聴できるため、自分のペースで勉強することができます。基本通信講座を家で受け、模擬試験だけは校舎で受けるということもできるので、柔軟に勉強をすることができます。
予備校の受講にはけして安くないお金がかかりますが、公認会計士試験に合格してしまえば年収がグンと上がるため、十分モトが取れます。
公認会計士試験にオススメの予備校３選
公認会計士試験の予備校というのは複数あって、どれを選んだらいいのかわからない、という人もいると思います。
そこで、オススメの予備校を3つほどご紹介させていただきます。
１．CPA会計学院
合格者を多く輩出している予備校がCPA会計学院です。
カリキュラムを全て受講した方の公認会計士試験合格率は35％。（短答式から論文式試験までの合格者）
公認会計士試験自体の合格率（およそ10％）と比べるととても高い合格率をたたき出していることがわかります。
カリキュラムを無事終了した方は、およそ3倍の確率で合格できるということになります。
また、CPA会計学院は講師陣に非常に優秀な方が多くそろっており、加えて、CPA会計学院にはチューター制度というのがあり、前年に公認会計士試験に合格した人達が常駐し、生徒の質問対応をしてくれます。
これは、直近で合格した人達の新鮮な勉強ノウハウを教えてもらえるので、非常に有効な制度だといえます。
マイナス面としては、校舎は東京に3校、神奈川に１校、大阪に１校のため、地方の方には通学講座が受けにくというところです。
資料請求をするとパンフレットのPDFをもらうことができ、さらに無料の体験講義のURLもゲットできます。
自分に合っているコースがどれなのか、授業はどのような流れなのか気になる方はまずは資料請求をすることをお勧めします。
２．資格の大原
TACは、日本最大手の資格専門学校の１つです。
公認会計士の予備校で、大手となるのがCPA会計学院、資格の学校TAC、資格の大原という3校で、この3校で公認会計士合格者の7割以上を輩出しています。
TACは業界最大手の一角ということで、充実したカリキュラムや講師陣で勉強にのぞむことができます。また、各校舎には講師の方が質問対応をするために常駐していて、いつでも質問することができます。
さらに、用意しているテキストも非常に多く、公認会計士試験の試験範囲を徹底的にカバーしてくれます。全国に40校以上の校舎があるのも魅力です。
通信では実際の授業を録画したものをWebで見られるため、通常の講義と何ら変わらない授業を受けることができます。
講師の方への質問もWeb上でできるため、非常に便利です。
３．LEC東京リーガルマインド
コスパ面で一番オススメなのがこのLECです。
他の公認会計士試験予備校が70万円ほどかかる中、LECは50万程と、比較的安い料金で受講することができます。
また、LECは講師の質が高いという評判があります。安いからといって講師の質を心配する必要はありません。
こういった予備校では、公認会計士試験合格者の就職サポートも実施しています。
各校の就職サポートを調べてみるのもいいでしょう。
オススメの通信講座に関しては、こちらの記事にもまとめておりますので、ぜひご覧ください！
https://www.net-marketing.co.jp/school-select/kaikeishi/article/105/
コスパ重視の方は給付金や奨学金制度を使おう
経済状態は人によって様々ですが、公認会計士講座の受講料が50～70万円ということで、お金を出せない人もいると思います。
そういった人には、教育訓練給付制度やCPAの奨学金制度を使うという手があります。
教育訓練給付制度
これは、働く方の中長期的なキャリア形成を支援するために国が提供している制度で、公認会計士講座の受講費用の20％（最大10万円）がハローワークから支給される制度になります。
詳しくは各専門学校のサイトにて説明されているので、ぜひ活用を考えてみてください。
支給要件としては、雇用保険加入期間が通算１年以上、出席率80％以上といった条件が課されますので、ご確認ください。
奨学金制度
また、CPAでは奨学金制度が導入されています。
これは、公認会計士講座の受講料全額が3年間支給されるうえ、何と無利子で奨学金を出してくれます。
利用しない手はないので、ぜひ活用してみてください。
その他
他にも例えばLECでは、「私が公認会計士を目指す理由・なりたい将来像」をテーマに作文を書いて提出すると、オンラインショップでの申し込み時に利用できる最大30％割引クーポンがもらえます。
各学校では、時期に応じて様々な割引キャンペーンを実施しています。
早めに専門学校を下見して、割引になるタイミングで申し込みをするのもありだと思います。
時間がなかなか取れない方へ【おすすめの通信講座】
高卒の場合、すでに就職して働いている人が多いと思います。
その場合、なかなか通学する時間がとれないことも多いと思われますので、そういった方には通信講座をオススメします。
公認会計士試験の通信講座を実施している専門学校として、例えば下記3校があります。
CPA会計学院
先ほどもご紹介した、高い公認会計士試験合格率をほこる専門学校です。
オンラインによる高画質、高音質な講座に加え、倍速視聴機能も備えています。
また、質の高い講師陣によるバックアップを受けられるため、非常におすすめの学校となっています。
クレアール
Web通信専用のスクールがこのクレアールです。
「非常識合格法」というのが特徴で、重要論点を精査し、その部分のみを徹底的に暗記。問題事例で暗記した知識を瞬時に引き出していく「コア論点集中型」という方法をとっています。
そのため、合格に欠かせない論点だけを網羅した、薄型のテキストが特徴となっています。
こちらの通信講座もPC、スマホ、タブレット視聴に対応しております。動画の倍速機能も標準搭載です。
また、受講料も30～50万とかなりリーズナブルなのも特徴です。
これはクレアールがWeb通信専用のため、教室運営に必要な設備関連費用や講師料、人件費がかからないからです。
また、６つの収録スタジオを保有しているため、低コスト高品質な動画を提供してもらえます。
知名度があまり高くないとお思いかもしれませんが、それは大手資格スクールのようなテレビCMや新聞広告をだしておらず、広告宣伝費分の浮いたコストで受講費用を削減しているからです。
資格の大原
こちらは「オンライン校」というものを開講した専門学校です。
オンライン上で講師に質問したら、ライブ配信で受講するという授業パターンです。
専用アプリを使い、決まった日時にライブ配信で仲間とともに受講することができます。
また、一人ひとりをサポートする専任講師の方がいらっしゃるのも大原の特徴です。
まとめ
ここまで、最終学歴が高卒の方でも公認会計士は目指せる資格であることや、公認会計士試験の勉強の仕方についてご紹介しました。
ご紹介した通り、公認会計士試験の合格率を上がるためには予備校（専門学校）に通い、適切な勉強方法や学習のポイント、注意する論点をこまめに聞くことが必須です。
すでに就職していて時間が無い、住んでいる場所の近くに校舎がない、というは人通信講座での受講も検討してみてください。
直接通学の方が公認会計士試験の合格率は高いのが現状ですが、これは通信講座がいつでも授業を受けられる関係上、勉強を先延ばしにしやすいことが大きな原因の１つだと思います。
自己管理を徹底し、毎日5時間以上の勉強時間をとることが、合格率アップに繋がります。
相当大変な資格ですが、合格することで多様な就職キャリアが開けてきます。また、公認会計士は今、数が足りず売り手市場になっています。そのため、公認会計士試験に合格してしまえば、就職はかなりしやすいです。
大手監査法人では年収600万～スタートのところもあり、大幅な年収アップの就職も目指せます。
最終学齢が高卒でもあきらめずに、ぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。
合格者占有率50.9%（※2023年CPA会計学院公認会計士試験合格実績）徹底した個別サポートと確かな実績。
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無駄を省いたクレアール独自の効率的学習法「非常識合格法」メソッド
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